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組織支援
- 組織分析・評価
従業者の“意識の集合”=組織を分析する 組織診断ツール CUBIC(組織分析・調査)

サービス概要

3,500以上の導入実績。個人特性分析を現有従業者に実施することで組織の課題を浮き彫りにすることができます

個人特性(パーソナリティ・欲求・行動特性・興味の計35因子で構成)を見極める適性検査として高く評価されている『CUBIC』。これを活用することで組織分析が可能になります。組織の実情を知る「組織活力測定」、組織内部で消耗されるエネルギーの方向性を確認する「環境適合測定」、そして現状から未来へ向かっていくための組織づくりの足がかりとなる「複眼評価分析」。組織改革の第一歩は現状の正しい理解から始まります。
※開発元:AGP行動科学分析研究所(株式会社エージーピー)

特長

オールインワンのパッケージソフトのためランニングコストが不要。使えば使うほど、投資効果は劇的にアップします。

1. 組織活力測定(組織の実情把握)

「風土構成面」「人間関係面」「会社評価面」「職務遂行面」「組織構造面」の5つの側面について組織の集合意識を側定。部署別・世代別・勤続年数別・役職別などの比較により、社員の意識・組織の全体像を調べることが可能です。

2. 環境適合測定(組織内部で消耗されるエネルギーの方向性確認)

LPC(一緒に働くのを敬遠したいタイプの人物特性)理論の応用により、職場人員の対人関係にレストランス度合(忍耐・抵抗力)を測定。例えば、LPC尺度を部署別に確認⇒複眼評価分析でリーダーの評価を確認⇒メンバーとの相関関係を組織ごとに確認−−−この一連で見えてくる有能感や成熟度によって、心理的距離のチェックが可能です。

3. 複眼評価観察

特定個人を所属する周囲のメンバー(上司、同僚、部下5名以上)が評価。自分自身・部下・上司からの評価を総合的に分析します。被観察者の性格的側面を、[マネジメント力/基礎的能力]の軸で比較でき、ずれの格差の大小で、指導・教育方針を検討することが可能です。

※個々人のためのCUBIC活用についてはこちらをごらんください

解決できる課題・悩み

組織は人の集合体。人の問題は組織の問題に直結する

  • 特定の部署(特定の上司のチーム)の離職率が高い
  • 立地・商圏・外部環境など業績がいいはずの店舗が伸び悩んでいる
  • ハード(だと世の中的に言われる)な仕事を従業員はどう捉えているのだろうか
  • 経済・産業環境が変化している中で、自社が取り組むべきことはあるのか
  • 人間関係に気を遣いすぎて仕事に集中できない人が多いように見える

解決策

組織の課題が数値で見えるから、どこから手をつければいいかわかりやすい

  • 【環境適合測定】LPC(Least Preferred Co-worker:一言でいえば「職場で一緒に働きたくないタイプ」)の得点水準から、対人関係が業務遂行に悪影響を与えていないか、確認することができます
  • 【複眼評価観察】バイアスのかかりやすい人物評定を客観的な姿に近づけることができます
  • 【組織活力測定】「風土厚生面」・「人間関係面」・「職務遂行面」・「組織構造面」・「会社への評価」の5分類で組織特性が可視化されます


▼データサンプル

サービスの流れ

状況をお聞かせいただき、そこにどのような課題があるか、それを解決するためにCUBICに何ができるか、ていねいにご案内させていただきます

導入事例

設備投資も販促投資もせず、チームの見直しで売上UP H社様(百貨店・東京・従業員数2,000名)

導入サービス
CUBICによる組織分析と人員配置見直し支援
課題
消費マインドが落ち込む中、なんとか売上を拡大しようとプロモーションを強化したものの、効果はあまり上がらなかったH社様。客足はそこまで改善せず、店舗による売上のバラつきもあるなど、効果は非常に限定的でした。
提案
小売、特に百貨店事業において接客する人材こそが売上にもっとも影響があるはずです。私たちは店舗で働く「人の資質」を見極め、もっともパフォーマンスが高まるチームにすべく人員配置の見直しをご提案しました。
施策

まずは現有社員にCUBICを受検いただき、勤労意欲や、接客職に重要なパーソナリティ因子「身体性」などの定量データと、売上の相関分析をおこないました。そして実際に現場での人員配置に着手していただいたのです。

成果
分析に基づき、組織活性化を高める人員配置施策を実施いただきました。すると店舗ごとの売上のバラつきが減少し売上が徐々に好転。効率的な投資が可能となったことで、設備投資ではなく人材への投資に振り向けることができるようになりました。そうすることでさらに組織強化を図ることができるようになった、と非常に喜んでいただきました。

サービスの詳細

対象となる
業界・業種・職種
従業員規模数名〜、業種・職種も問いません
対象となる立場・役割
人事(採用・育成・労務)担当者・経営層
対象となる地域
全国
プラン
プラン・料金は、下記一覧表にてご確認ください。



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